メガバンク 採用人数 総合職 リテール 一般職 2015年推定
メガバンク 総合職 リテール 一般職 採用人数 2015年推定
(参考データ2013〜2017)
◆総合職 推定1605人
赤：725
青：400
緑：480
◆リテール 推定775人
赤：240 (総合職比1/3)
青：170 (総合職比1/2.4)
緑：365 (総合職比1/1.3)
＊リテール：中小企業、個人向け営業
◆一般職 推定2310人
赤：665 (総合職+リテール比 1/1.5)
青：645 (総合職+リテール比 1/0.9)
緑：1000 (総合職+リテール比 1/0.8)
このように各行の採用人数を並べてみると、各銀行の違いが見えてくることも…
三菱東京UFJ銀行は、みずほ銀行や三井住友銀行と比較して一般職の採用割合が少ない。確かに、窓口行ってみると三菱の場合は40代前後の中年女性(おそらくパート)が多いような気がする。一方、三井住友では20代の女性(おそらく正規雇用)が対応しているイメージがある。
しかし、2015年後半からマイナス金利の導入等、金融環境が大きく変わった。また、海外市場の不安定化等から今後は採用人数が減少すると予想される。三菱東京UFJ銀行は今後10年間で総合職を3500人減らすと今月のロイターで報道されている。
2015年卒の総合職の推定採用人数は約1600人だが、今後数年で1000人前後まで減少する可能性高い。メガバンクの採用人数に関しては、前年比で半減という年も過去(2009→2010)にあった。
参考ブログ 銀行への就職その2 (大量採用の落とし穴)
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以下 参考データ
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三菱東京UFJ銀行【2013】1350人
◆総合職600 (コース別含む)
◆総合職(特定)200←リテール等
◆アソシエイト550
1350人
2015年は1632(約1630)
☆三菱東京UFJ銀行 【2015推定】
推定◆総合職 約725
推定◆総合職(特定) 約240
推定◆アソシエイト 約665
三菱UFJ信託【2015】270人
⇒三菱UFJFG 銀行+信託=推定1900人
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みずほFG【2017予定】1880人
◆基幹職 総合 635
＊不動産5 ＊アクチュアリー5
◆基幹職 専門215
CR 200←リテール
PS15←クオンツ、会計士、弁護士
◆特定職1030
BS1000
CO30
みずほFGの基幹職の銀行と信託の割合を三菱UFJFGと同程度と仮定すると
みずほ銀行 基幹職 約545
みずほ信託 基幹職 約90
みずほ銀行 CR 約170
みずほ信託 CR 約30
みずほ銀行 特定職 約880
みずほ信託 特定職 約145
みずほ銀行【2017予想】1595人
基幹職 545
CR 170
特定職 880
2015年のみずほFGの採用人数は1380人、2017年が1880人の予定なので …
☆みずほ銀行【2015推定】1170人
推定◆基幹職 400
推定◆CR 125
推定◆特定職 645
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三井住友銀行【2016】1900人
◆総合職520
◆総合職(リテール)380
◆BC1020
2015年の採用は約1830人なので
☆三井住友銀行【2015推定】
推定◆総合職480
推定◆総合職(リテール)365
推定◆BC1000
＊2015年は、BCは1000人、総合職は500人未満とのことで調整
激務、地方配属など理系人材に待つ悲劇
(2019年5月時点では、3年前の記事なので少し変わっている点はありますが…あまり変わってないかと思います。)
◆大手の看板が眩しすぎて見えない悲劇
大学、もしくは大学院から無事に人気のある有名大手企業に就職が決まった理系人材に待つ悲劇について書く。
日本における新卒での就職環境について考えると、今だに大企業に勤めて比較的安定した収入が得られるようになるのが幸せだと考えている人々が多い。
最終学年で就活真っ最中の学生は、とりあえず大手に就職したいという考えに走る傾向がある。
で、なんとか何かしらの業界の大手企業から内定を確保したとしよう。
内定確保直後から卒業までは、その喜びにどっぷりと浸かり、大手企業の看板が眩しすぎて待ち受ける悲劇(デメリット)が見えていないというのが現実だろう。
あまり学生のうちは現実味が無い為に深くは考えてないかもしれないが、実際に社会人になり結婚・子供の教育・親の介護等を意識し始めるようになるとなんでもっと真剣に考えなかったんだろうと悩むことになる人が多い。
就職前に何を妥協するべきかはしっかりと考えておく必要がある。
ただ、いずれの職も有名大手の場合は、公務員と比較しても高給で福利厚生も手厚く、かつ社会的な影響力が大きい点は最初に述べておく。
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◆メーカーに就職した場合の悲劇
彼らに待ち受ける悲劇はなにか？
悲劇1. ほとんどの人が地方勤務になる。
考えてみれば当然である。
広大な土地を要する工場の立地として、地価の高い東京を選ぶことはあまり無いだろう。
ト○タは、静岡、愛知。
新日本○鐵は、千葉、愛知、福岡、大分…などなど。
自分の周囲のメーカー就職した友人で、東京に残っているヤツはいない。
地方配属とは言え、故郷であるとか何らかの縁があるのであれば話は別かもしれないが…
勤務地だけならまだマシかもしれない。
待ち受ける悲劇はもう一つある。
悲劇2. イノベーションによる失業リスク。
同じ企業に就職した場合でも、イノベーションが起こり、自分の専門とする分野がいつの間にかあまり経済的な価値の無い分野になることもあり得る。そのような場合、部署は分社化→売却→大量リストラといった王道の経営再建プロセスの生贄になるだろう。
プロフェッショナルとして生きていく上で、社会動向にも目を向け、専門とする分野の成長可能性や脅威となる要素等を十分に考慮する必要がある。
理系学生には業界研究が甘い人が多い。
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◆SEになった場合の悲劇
まぁ、言うまでもないかもしれないが…
悲劇3. 激務。
日立製作所にSEとして就職した友人は、1年目の冬に月の給与が額面50万円を超えているのを飲み会の席で見せてくれた。
だが、毎日のように深夜まで働き、土日も片方は出社しているような生活を送っていた。飲み会のときですら、23時頃に会社の先輩からLineで会社に戻ってくるように連絡があり、会社に戻って仕事をしたりしていた。23時から会社に向かって、一体何時まで働くつもりなのか知りたいところだ(苦笑)
平日は朝9時から24時過ぎ終電近くまで働き、土日も片方は出社することを強いられるのは、ちょっとキツいなというのが感想である。
また、給与に関しても半分以上が残業代というのもコワイですね。
ちなみに、銀行員の自分は1年目は8時-17時だったので、大分明るいうちに帰宅していた。2年目以降もどんなに遅くても20時には退社という感じである。本部はもう少し遅いが、それでもトレーダーなどの市場関係者以外は22時は回らない。
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◆金融機関や商社に就職した場合の悲劇
率直に言おう。
悲劇4. 孤独感。
営業店では99%、本部でも9割以上が文系学部卒であり、特に同期とも年齢が離れている理系院卒は周囲に馴染めずに孤独に陥りやすい。変人扱いされることもあるだろう。正直言うと、私も周囲に馴染めずに非常に孤独感を感じていた。
悲劇5.旧体質なカルチャー
実際働いてみたけど、社内政治に影響され、やりたいことも中々できないので理系人材にはキツイ
また、昔ながらのサラリーマン文化も残っている…
悲劇6.配属リスク
メーカー等と比較すると総合職一括採用が多いので配属リスクはあるが、金融機関に関しては文系人材と比較すると院卒の理系人材の場合は部署が限られるので配属リスクは低め。但し、メーカーなどよりも高い確率で、グループ内の他社に出向になることはある。例えば、メガバンクならば同じグループ内の証券や信託、アセットマネジメント、総研などが対象。中央省庁や日銀への出向も少なくない。(中央省庁への出向になるとSEとは比にならない位の激務になる可能性が…)総合商社に関しては、出向することの方が普通なので出向に関してネガティヴなイメージを持つことは間違いである。
銀行は40代後半から人件費を抑えるための出向があるが、理系人材の場合は特殊なのでちょっとそのあたりはなんとも言えない。
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◆(番外編)博士課程に進学した場合の悲劇
悲劇5. 就職先があまり無い…
最近、三井物産等で博士過程の学生を別枠で採用したりするようになりつつあるが、社会全体の受け皿まだまだ出来ていない。
(2019.4の時点では博士課程の採用が、大手企業でも少しであるが数年前と比較して僅かであるが増えてきたように思える。)
理系就活の推薦の使い方と選考辞退のコツ
アクセス数17,000突破(2016.4.21)を記念して、今回は理系の人達が気になるであろう推薦について語る。
(2017.4.1現在 45,000突破)
(2019.5.4現在 107,000突破)
良心的な学生や保護者はこの記事に嫌悪感を抱くかもしれない。私自身、この記事を就活前に読んでいたら、嫌悪感を抱いていた可能性が高い。
知恵袋などネット上では、推薦企業の辞退はできるのか？という問いに対して、常識人らしき人が自由応募の企業の方を諦めるしかないと回答している。
だが、自分の経験や周囲の友人の体験から言って、それは絶対的に正しいと言える回答ではない。
批判はあると思うが、企業優位な就活に立ち向かっていた自分達と同じ立場にある学生のために記事を書くこととした。(後付推薦に踊らされて、就職留年や浪人をした友人が複数いるので)
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推薦は誰の為にあるのか冷静に考えて欲しい。
推薦は、企業が欲しい特定の人材を確保するためのものであり、学生のためにあるものではない。
だから、企業の推薦は特定の学校にしかないし、内定後に学生を拘束するものなのだ。
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○推薦の種類
推薦には、従来の推薦、最終選考前提出の推薦、内定後に提出する後付け推薦などがあるが…
推薦の性質に着目して分けると、
「選考優遇型」と「内定者拘束型」、そして「受験資格型」の3つがある。
「選考優遇型」：企業から特定の学校へ求人をする従来の推薦である。推薦で受験してきた学生は、自由応募の学生よりも選考プロセスが短かったりする。内定後にその企業に就職することが前提なので、内定者拘束も含意していると言える。
「内定者拘束型」：後付け推薦や最終選考前に要求される推薦などである。従来の推薦と異なり、特定の学校に予め推薦枠が用意されているわけではない。
選考プロセスが短縮されたりなどの優遇がされるものではなく、内定後に企業へ就職することを約束するだけのものである。選考プロセス優遇といったものが無く、拘束だけされるものなので学生にとっては旨味は無い。
＊少人数採用の専門職採用の場合、自由応募で受験していたのにも関わらず、内定後に後付け推薦の提出が求められることもある。
「受験資格型」：企業から特定の学校に求人する推薦であるが、そもそも推薦で応募しないとほぼ内定出来ない企業の推薦のこと。
＊富士通等
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○推薦の使い方
1.学生が都合の良いように使う。
＊第一志望でも、滑り止めでも
2.自由応募の企業も併願する。
推薦企業だけしか受けないというのは、推薦が確実に内定となるものでない限り、絶対にやめた方がいい。推薦は、自由応募と併願するもの。
＊経験的に、面接前までにES通過自由10社前後、推薦3社接触済(内1社推薦枠確保)の持ち駒がベスト。
3.最悪、推薦企業の内定後でも辞退できる。
＊"推薦辞退した場合は次年度以降推薦枠を無くすので、後輩の迷惑になる"というのは脅し以外の何ものでもない。本来、推薦というのは学生を企業にススメるものであり、推薦されるに足る後輩ならば、自由応募で受けても推薦と同じ結果になるはず。
＊「推薦辞退した場合、卒業させない。」と就職担当の教授は推薦の説明会とかで話すかもしれないが、実際は辞退理由による。"相応の理由"があれば、内定後にも辞退可能である。つか、卒業判定は学業・研究内容で評価されるべきであり、それ以外の理由で本人の意思に反して留年させたりするのは不当である。
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○推薦企業の辞退のコツ
1.なるべく早い選考段階で辞退する。可能であれば推薦書提出前に辞退
2.推薦企業内定前に、より志望度の高い自由応募の企業が内定した場合。
⇒既に内定をもらっている自由応募の企業の拘束等があることと、推薦企業が確実に内定をくれるわけではないことに理由にする。推薦企業の選考結果を待っていては、折角獲得した内定先を逃すことになる等。
3.推薦企業内定後に、より志望度の高い自由応募の企業が内定した場合。
⇒介護等の家庭の事情で実家に帰る(or親の故郷へ親と共に引越す)ということにする。もしくは家業を継ぐことになったなど。(←やむを得ない理由と考えられるから)
4.推薦企業内定後に、より志望度の高い自由応募の企業も内定して後付け推薦を要求された場合。
⇒3の前者の理由+地域(orエリア)採用で採用されて、その企業から後付け推薦を要求されていることにする。(←やむを得ない理由と考えられるから)
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嘘をつかないといけないのか…と抵抗を感じるのが普通の人だろう。
だが、現実的に誰も傷つけずに事を進めるには"良心的な嘘"をつくのがベストなのだ。
また本音であれ、推薦辞退の理由が、A社よりB社の方が良いからという理由(A社よりもB社の方がやりたいことができるという理由も含む)ではA社に大変失礼である。
自己本位的な理由、企業比較的な理由はNGである。
(恋人Aをフル時に、A子よりも、B子の方が素敵だから…という説明を考えてみましょう。必ずしも、正直に話すことが人間的に正しいとは限らない。)
加えて、
毎年何十人、何百人と採用している企業の内定辞退者数人による企業への影響と、
一生にそう何度も無い人生を大きく左右するような職業選択の一個人への影響を考えた場合、
如何に企業にとって内定辞退が些細なものであるかは、自明であろう。
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戦力的なインターンシップ参加方法
インターンシップに参加しておくと、
本選考で有利になるという噂がある。
ぶっちゃけ言ってしまうと、
"有利になることもあるが、不利になることもある"というのが正しい。
これはなぜかというと、
インターンに参加するにあたり、
人事部が面接で選考しており、
インターンの面接の結果や
インターンでの学生の活躍ぶりが、
本選考に影響しているからである。
インターンに参加することは企業の人事部に、学生を選考する機会を与えることになる。
そういったチャンスをみすみす逃すようなことを企業はしないのだ。
インターンシップは本選考に関係ありませんというのは、嘘である。
特に選考を通過して参加するインターンは、
90%以上の確率で本選考に影響があると考えられる。
某メガ損保のアクチュアリーでは、
たった数人しか採用しない重要な数理専門職のポジションにも関わらず、4月初旬のたった一回の面接で当日内定を出している。
ちなみにこの内定を獲得した学生は、前年の夏に開催されたインターンに参加していた。
インターンが関係無いとは言えない。
社会は本音と建前で出来ているのだ。
では、インターンシップに参加しない方が良いのか？というと、参加した方が良いというのが私の意見だ。
業種に対する関心があり、積極的に情報を集めていたというアピールをすることできるし、業界研究になるからである。
私が実際にしていたのは…
1.選考のある本命企業のインターンは避ける
2.滑止めとなる本命企業よりも業界ランクの一段階低い企業のインターンシップに参加する
(大手が本命ならば、準大手をインターンでは受けるイメージ)
↑滑止めだから、選考があってもいい。
3.日程が合わなかったと答える。
本命企業の選考の際に、なぜうちのインターンには参加していないのか？と聞かれたら、所属している研究室の合宿(または参加必須の学会)と日程が重なったためと答える。
でも、業界研究は必要だと思っていたので、日程が合った他社のインターンには参加していた的な…
注意)数ヶ月に渡り、毎週インターンを開催しているような企業は除く。
インターンの理想としては、
本命業界：1週間を1つ
周辺業界：1〜3日を3つ以上
銀行が本命ならば、
証券、生保、損保も見ておくという感じである。
5.インターンに参加することよりも、学生のうちにするべきこと(評価されること)を優先する←重要
他社のインターンに行っていたことは、参考程度になるだけである。
夏休みや冬休みというのは、
学生時代の頑張ったエピソードを作るのに
チャンスである。
インターンに行き過ぎて、
そういう学生のうちしかできないような
チャンスを逃すのは惜しい。
実際に、企業でプラスに評価されるのは、
評価されるエピソードがある学生なのだ。
学部時代の1年、2年をダラダラと過ごし、3年生に必死になってインターンに参加しまくって、本選考の時になって気がついたら何も自分らしいことが残っていないなんてことにならないように！
今、就職先に塾講師はオススメできない
今回は、数学科の学生のメジャーな進路の一つである塾講師について述べる。
学生時代のアルバイトとして、
時給が高い方なので人気がある。
そのまま就職してしまう人も少なくない。
しかし、ハッキリ言って、
就職すること関して
塾講師はオススメできない。
業界も講師も今後ますます二極化していくということが考えられるからである。
塾の授業スタイルとしては、
・一斉授業方式
・個別指導方式
がある。
一斉授業方式は誰も小学校や中学校で経験したことあると思うが、数十人の生徒に対して1人の先生が授業をするという方式である。
この方式の良い点としては、
黒板の前の1回のプレゼンテーションで多くの生徒に解説することができることである。
ここで考えてみてほしい。
生徒との対話をしながら授業を進めていくのが理想ではある。しかし、実際には一方的にプレゼンを生徒に見せていることがほとんどであり、キャッチボールのような対話をしながらの授業など現実的にはほとんどない。授業の良し悪しはほぼプレゼンの良し悪しにかかっている。
つまり、一斉授業方式における優れた塾講師とは、良いプレゼンができる塾講師とも考えられる。
優れた塾講師の授業は録画され、映像授業として全国の生徒達の元へ届けられるようになる。その例として代々木ゼミナールや東進がある。
今では、中堅の塾でもエース級の塾講師の授業を録画した映像授業を使うようになってきた。中には、映像授業を他社から購入し、生徒の管理だけをしている塾もある位だ。
映像授業の良い点として、
・教室を担当する講師の腕に左右されず、一律に質の高い授業を提供できる。
・データさえあれば、生徒一人一人の都合に合わせて授業を受講させることが可能である。
という点が挙げられる。
だからこそ、映像授業化は今後ますます加速していき、一斉授業方式の塾講師の競争が激化していくことが考えられる。
256の塾にアンケートをした結果、44%の塾が既に映像授業を導入しているというアンケート結果もある。http://www.manavinet.com/special/1101/no1.html
では、個別指導はどうなのかというと…
個別指導は一度に教えられる学生が少ないために、給料がかなり低くなることが考えられる。経験から言って、一日に稼いで1万円というところだろう。個別指導のほとんどが、現役の学生を相手にするために平日は17:00〜22:00という限られた時間帯の中でしか授業ができないのだ。
以上のことから、
少子化、授業の映像化によって、
業界と塾講師の二極化が進むことが予想できるので、これから就職活動をする学生の進路として塾講師はオススメしない。
つづく
数学科の就職事情2
数学科の就職事情1のつづき
修士課程に進学する数学科の学生の就職力は、修士課程という学歴面に関しては、
(A)内部進学or外部進学
(B)数学専攻or非数学専攻
(C)研究内容
の3点で変わってくる。
(A)に関して言えば、学部入試でより難関と言われていた大学の修士課程に進学した方が現実的に就職には有利である。
なぜならば、
・企業の説明会などが大学別に行われることもある。
・リクルーターの接触回数が大学によって異なる。
・企業からの推薦枠は各大学の専攻毎に割り振られ、より難関と言われる大学の方が企業数も推薦枠も多い。
という理由からである。
2chの学歴板などのネット上の他人に学歴ロンダリングと言われようが、普通に就職するならばロンダした方が良いのは明らかである(教授が強いコネを持っているとかの場合を除く)。というか、履歴書には学部の大学もしっかり書かないといけないので、マネーロンダリングと違って、経歴が綺麗になるわけではない。関東であれば東大・東工大、関西であれば京大・阪大の修士課程に進学するのが理想である。
(B)に関しては、
数学科から数学専攻にそのまま進学するよりも、非数学専攻に進学した方が進路の幅が広がる。
数学科からの進路としては、
理系では情報系、経営工学系、物理系、文系では経済系、社会系などがある。
中でも、情報系は進路の幅が広い。
実は、数学科の進路の幅は修士課程への進学に関してはかなり広いと言える。数学はあらゆる学問で使われているので、当然といえば当然かもしれない。
実際に、数学科での推薦企業数が20社前後であったのに対して、修士から進学した大学の情報系の推薦企業数は150社前後であった。情報系の場合、トヨタ自動車やNTT研究所なども推薦企業に入ってくる。ちなみに所属していた専攻では、トヨタの推薦が余っていた。
数学科から非数学専攻に行こうとすると、数学科の友達から脱藩浪士を見るような目で見られることもある。しかし、友達の反応と自分がこれから支えることになる未来の家族の幸せを天秤にかければ、社会を知らない友達の気紛れな反応など考慮するに値しない。どれだけ本気で将来のことを考えていて情報収集などをしているのか聞いてみると、実際には何も考えておらず、そのまま惰性で数学専攻に進学しているパターンの人も少なくない。
(C)に関しては、
考えている進路に合わせて研究テーマを設定し、その上で研究室を選ぶのがベストである。修士課程の2年間を職歴としてみなすとウチの会社の人事は言っているし、採用面接でもなぜその研究テーマで研究しているのかを深く聞かれたりもする。
数学をやることにより、論理的に物事を考えられるようになるというのもあるが、正直言って論理的に物事を考える力が養われるのは数学に限らない。
数学専攻でそのままやっていくにしても、なぜその研究テーマで研究しているのかをよく考えた方がいい。
大学院に進学する理由をしっかりと考えて、情報収集をしながら、キャリアに合った進路を選ぶのが賢い学生の在り方だと思う。
